住宅を購入後、加入する保険

自分の住まいでの安全な暮らしを実現するためには、住宅機能や立地条件など、さまざまな条件が必要です。その中でも、備えとして重要なもののひとつが保険です。ここでは、注文住宅を建てる際に入っておくべき代表的な保険である火災保険、地震保険、家財保険の3種類の保険について、その補償範囲や費用について解説しています。

保険の種類

火災保険とは

火災保険は、住宅を災害や事故から守るための基本的な保険です。その補償範囲は、名前の通り火災による住居への被害以外にも、落雷、破裂、爆発、風災、ヒョウ災、雪災など、さまざまな事故や災害に対応可能となっています。火災による被害への補償は火災保険の基本契約になりますが、その他の事故や災害による被害に対する補償は火災保険のバリエーションやオプションになっていることがほとんどなので、自宅の立地や環境に合わせ、適切なものを選びましょう。

火災保険料の相場は、地域や住宅の構造によって異なります。基本的に、火災に弱い構造の建物ほど高くなる傾向になるのです。火災保険料は条件によって大きく変動するので、相場がいくらくらいというのは一概に言うことはできません。

地震保険とは

地震大国とも呼ばれる日本では、地震保険のニーズは高いでしょう。地震保険は火災保険とセットになっていることもあり、必然的に加入することになるケースもあります。地震保険の補償範囲は、地震による直接的な建物への被害にとどまりません。地震によって発生した火災に対する補償も、火災保険ではなく地震保険の補償範囲となります。また、地震で引き起こされた津波による被害なども地震保険の補償範囲となります。

地震による被害は、広範囲かつ甚大なものになることが多いため、保険会社だけでなく政府によっても運営されています。そのため、半公共事業として認識されており、保険会社が利益を上げるという視点が入っていません。したがって地震保険料は、建物が建っている場所や建物の構造が同じならどの保険会社でも同一となっています。

家財保険とは

火災保険や地震保険はあくまで住宅に対する被害を補償するためのものであり、家財はその対象になっていません。家財への被害を補償するためには、家財保険に加入する必要があります。家財保険の対象となるのは、タンスやテーブルなどの家具、テレビや炊飯器などの電化製品、衣服などです。貴金属類、宝石類、骨董品や美術品なども補償対象となりますが、評価額が30万円を超える高額な家財は、保険会社に「明記物件」として届け出る必要があるので注意しましょう。なお、自動車や動植物、コンピュータ内のデータなどは補償範囲外となります。

家財保険の保険料は、他の保険とは異なり保険金額の範囲を特に指定していない保険会社が多くなっています。そのため、自分の支払い能力や家財の評価額に合わせて保険料を決める必要があるのです。